40歳で貯金1,000万円ある人は、周りの同世代よりも高い貯金額だと言えます。
ただし、生活ぶりにもよりますが、安心できる貯金額かというとそうでもありません。
周りの同世代はどのくらい貯金があるのか？
どのくらい貯金があれば今後安心なのか？
気になるところです。
そこで、今回は40歳の貯金額相場・理想の貯金額、40歳からの資産形成のポイントを解説します。
老後の生活や今後の資産形成を考えるきっかけになればうれしいです。
※この記事では「貯金」は預貯金を、「貯蓄」は預貯金を含む金融資産全般を指します。
【相場】40歳の貯金額どのくらいある？
40歳代の預貯金額の平均値は2人以上の世帯で563万円、単身世帯で408万円です。
40歳で貯金1,000万円あれば、高い方だと言えます。
しかし、40歳ではある程度貯金が貯まってくる方がいる一方、支出も増えやすい時期です。
単身者なのか子どもがいる世帯なのかによっても変わってくるでしょう。
ここでは、40歳代の貯金額の平均値と40歳代の家計の特徴について解説します。
貯蓄額の平均値と中央値
40歳代の預貯金額の平均値は2人以上の世帯で563万円、単身世帯で408万円です。
また、40歳代の1世帯あたりの金融資産保有額の平均値は811万円、中央値は180万円です。
（金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和5年）」より）
40歳で1,000万円貯まっていれば、貯蓄がある方だとわかります。
この世論調査の結果では、40歳代で1,000万円以上に到達しているのはおよそ2割でした。
（※家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和5年）をもとに筆者が作成）
上のグラフより、3割が金融資産を全く持っていないということがわかります。
100万円未満を合わせると4割です。
40歳代は貯蓄がしづらい世代なのだとわかります。
ここで平均値と中央値について補足します。
平均値は、極端に高い人または低い人がいればその影響を受ける傾向があります。
中央値は、順番に並べた時にちょうど真ん中の人がいくらか、という値です。
参考にしてください。
40歳は支出が増えやすい時
40歳代は、住宅ローンや教育費など大きな支出がかさみやすい世代です。
さらに、親が高齢になり、介護が必要で支出が増える場合もあります。
下の2022年の厚生労働省のデータによると、貯蓄が増えたと回答した40歳代はおよそ2割で、40歳を境に下げ幅が大きくなっています。
また、貯蓄が減ったと回答した人がおよそ3割で、これも40歳以降で上がり幅が大きくなっています。
| 世帯主の年齢階級 | 貯蓄が増えた | 貯蓄が減った |
| 29歳以下 | 33.4% | 26.7% |
| 30歳～39歳 | 32.3% | 27.2% |
| 40歳～49歳 | 23.5% | 30.4% |
| 50歳～59歳 | 17.7% | 32.8% |
| 60歳～69歳 | 11.8% | 40.2% |
(厚生労働省「2022年国民生活基礎調査の概況」をもとに抜粋して筆者が作成)
40歳以降は、貯蓄がしにくい世代と言えそうです。
また、貯蓄が減少した主な理由は、教育費だと考えられます。
下のグラフを見てください。
（金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯］および［単身世帯］（令和5年）」をもとに筆者が作成）
40歳代の2人以上世帯および単身世帯の貯蓄が減少した理由について比較しています。
2人以上世帯において、目立つのはやはり教育費（および結婚費用）の支出です。
34.1%を占めており、これは20〜70歳代を比べて、40歳代が1番高い数字となっています。
さらに40歳代は住宅ローン返済の真っ只中であることが多いです。
これが貯蓄ペースダウンに繋がっているのでしょう。
単身者の貯蓄減少理由は、定例的な収入減少が53.6%となっています。
収入減少に気を付ければ、大きな貯蓄減少をある程度避けることができそうです。
【理想】40歳の貯金額どのくらいあれば安心？
40歳時点での理想の貯金額（もしくは貯蓄額）は1,200万円です。
（平均値を用いて計算した場合）
40歳代で老後資金の6割程度あればよいと言われています。
生活水準や年金受給額にもよるため一概には言えませんが、それ以上あればある程度は安心と考えられます。
では、老後にどのくらい必要なのかみていきましょう。
65歳以上の無職世帯 家計収支2023年
| 実収入 | 支出合計 | 不足分 | |
| 夫婦世帯 | 24万4,580円 | 28万2,497円 | 3万7,916円 |
| 単身世帯 | 12万6,905円 | 15万7,673円 | 3万768円 |
（総務省統計局「家計調査報告〔家計収支編〕2023年」をもとに筆者が作成）
昨今は人生100年時代と言われています。
100歳まで生きればおよそ1,600万円の不足が出る計算です。
予想以上に医療費がかかったり、老人ホーム入居費が必要だったり、支出がかさむこともあるでしょう。
予備力を持たせて65歳までに2,000万円は確保しておきたいところです。
よって、その6割の1,200万円が40歳時点の理想の貯金額だと言えます。
貯金1,000万円では、安心とは言い切れないことがわかりました。
もちろん全額預貯金である必要はありません。
ある程度は預貯金で持っておきつつ、運用して効率よく増やすことも考えましょう。
【40歳からの資産形成】考えるポイント
老後への資産形成を考えるポイントは以下の通りです。
- 老後の生活スタイルを考える
- 老後の収入を把握する
- ライフプランを立ててみる
- 資産形成を実践する
40歳時点で貯金がなくても、まだ間に合います。
老後まで20年以上あるので、これから実践していきましょう。
それでは、資産形成を考えるステップを1つずつ詳しく解説します。
老後の生活スタイルを考える
まずは、老後をどのように過ごしたいのか考えることが大切です。
例えば、ゆとりのある生活がしたいのか？最低限の生活でよいのか？
今は都心に住んでいるが老後は田舎に移住したい、など。
それによって、生活費が変わってくる可能性があります。
老後の生活費とはどのくらいなのか、データを提示します。
老後の最低日常生活費は夫婦2人世帯で平均23.2万円です。
また、ゆとりのある老後の生活費は平均で37.9万円というデータがあります。
（参考：生命保険センター2022年度「生活保障に関する調査」）
ゆとりのある生活がしたいと思えば結構かかりますね。
その分しっかり貯金額を上げていかなければなりません。
生活スタイルが決まらないと目標額が決まりません。
ここをまずしっかり考えることが大切です。
老後の収入を考える
老後の収入のベースとなるのは、公的年金です。
令和4年度末時点、65歳が受給する公的年金の平均受給月額は、厚生年金1号保険者で14万4,928円、 国民年金で5万6,428円です。
（参考：厚生労働省「令和4年厚生年金・国民年金事業の概況」）
これはあくまで平均ですので、自身の年金受給見込額を確認してください。
年金受給見込額の試算は、ねんきん定期便やねんきんネットで確認しましょう。
ねんきんネットに登録すれば、いつでも年金額が試算できます。
定期的に送られてくるねんきん定期便、捨てていませんか？
ねんきんネットの登録が煩わしいと思う方は、厚生労働省のホームページにて公的年金シミュレーターを利用するとよいです。
ねんきん定期便のQRコードを読み取れば、自動入力されるので簡単です。
老後の収入は、公的年金の他に、企業年金や退職金、個人年金なども合わせて計算します。
そして、年金以外に収入を得る方法があるか考えましょう。
例えば、定年後の再雇用で就労を継続したり、独立して個人事業主として収入を得るなど。
現役並みとはいかないまでも、ゆるく就労し続けることは老後生活の安定に繋がります。
検討してみるとよいでしょう。
ライフプランを立てよう
40歳からの資産形成を考える中で、ライフプランを立てると、いつ、どのくらいお金が必要になるかはっきりし、余裕を持って準備することができます。
必要な時にお金が不足しないように資金計画を立てられるのが、ライフプランを立てるメリットです。
ライフプランとは、結婚、出産、退職、住宅購入など人生において大きなイベントがいつ頃あるか、具体的に計画を立てることです。
ライフプランは自分で作成することができます。
しかし、人生の計画とともに資金計画も立てていくので、かなり手間がかかります。
できるだけコストをかけずにやりたい場合は自作してみましょう。
ファイナンシャルプランナー（以下FP）にライフプランの作成を依頼するのも手です。
コストはかかりますが、FPに依頼する方が早いし手間をかけずに詳細な計画を複数パターン作ることも可能です。
長い人生をどのように過ごすのか一度しっかり考えてみましょう。
いざ実践！【新NISA、iDeCoの活用】
40歳からの資産形成は、新NISA、iDeCoを積極的に活用しましょう。
40歳代は支出が多くなりやすいので、新NISAを先に始めるとよいです。
60歳以降しか引き出せないiDeCoよりも、いつでも引き出せる新NISAの方が向いているからです。
老後資金以外で10年以上先の資金であれば、新NISAを利用した資産運用を検討するとよいでしょう。
iDeCoは60歳以降にしか引き出せないので、老後資金の資産形成に向いている制度です。
節税効果がありますので、当分引き出せないことに注意しつつ活用するとよいでしょう。
ここで、新NISAとiDeCoの違いをまとめます。
| 新NISA | iDeCo | |
| 投資対象商品 | （つみたて投資枠） 長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託 （成長投資枠） 上場株式・投資信託等 | 投資信託、定期預金、保険商品 |
| 対象年齢 | 18歳以上 | 原則20歳以上60歳未満の国民年金加入者 |
| 年間投資（掛金）額 | （つみたて投資枠） 120万円 （成長投資枠） 240万円 | 年間14万4,000円～81万6,000円 （職業・企業年金により異なる） |
| 引き出し可能期間 | いつでも可 | 原則60歳以降 |
| 税制優遇 | 運用益が非課税 | ・掛金の全額が所得控除 ・運用益が非課税 ・受取時は、受取方法によって、公的年金控除か退職所得控除の対象 |
2024年1月から、新NISA制度が始まり投資がしやすい環境になりました。
預貯金だけで増やすには限界があります。
少額からでも資産運用にチャレンジしてみましょう。
40歳代は老後資金を考える重要な時期
40歳代は老後資金目的で資産形成を始めるのに一番良いタイミングです。
40歳なら老後まで20年以上あります。
20年あれば、運用のリスクを抑えつつ資産形成ができる可能性が充分あります。
（金融庁「高校生向け金融経済教育指導教材」より抜粋）
保有期間5年では元本割れの出現頻度が高いのに対して、20年保有すれば元本割れリスクが減っています。
20年かけて複利の効果も得られるので、5年に比べて増えているのがわかります。
資産運用は長期投資が基本です。
老後までの期間があればあるほど、リスク軽減と複利の効果が得られる可能性があります。
ギリギリから始めると運用期間が短くリスクが高くなるうえ、毎月の掛金も高くせざるを得ません。
40歳代前半までに始めておくのがベストです。
まとめ：40歳で貯金1,000万円は少なくはない。でも老後へ向けて資産形成が必要！
40歳で貯金1,000万円あれば、同世代の平均・中央値と比較すると高い方です。
しかし、人生100年時代と言われる中で、1,000万円では心もとないとも言えます。
40歳を過ぎたら、老後をどのように過ごすか考え始めましょう。
ライフプランをしっかり立てた上で、さらなる資産形成をすすめることが大切です。
資金が必要な時期や用途に合わせて、新NISA制度やiDeCoを積極的に活用しましょう。
40歳なら老後資金を作る時間はまだあります。
まずは、今後どのように過ごしたいのかしっかり考えてください。
目標額を定め、安心して老後を過ごすために、積立投資を始めましょう。
ライター名：FP2級・AFP保有ライターchaky
