1946年に東京通信工業株式会社として創業し、1958年に現在のソニー株式会社という社名に改称。
1950年にはテープレコーダー、1955年にはトランジスタラジオを日本で初めて販売するという技術力の高さが魅力の企業です。
ウォークマンやプレイステーション、パソコンのVaio、ビデオカメラのHandycamにAIBOと誰もが聞いたことのある製品を世に出しています。
総合AV機器メーカーとして認識している人も多いですが、エンタメ・ゲーム・金融など幅広く事業を展開する企業です。
副社長である森田正明氏は、盛田正明テニス・ファンドとして、将来有望な選手をアメリカのアカデミーに派遣するなど、事業以外にも積極的な活動をされています。
このファンドを通して、日本テニス界の至宝・錦織圭選手が生まれました。
1958年12月に東京証券取引所に上場、1970年にはニューヨーク証券取引所にも上場しています。
(引用:株探)
2011年の東日本大震災や2014年のモバイル事業の不振で株価の下落を招くなど、浮き沈みはあったものの順調に株価を伸ばしてきたソニー。
(引用:YAHOO!JAPANファイナンス)
しかし、ここ数年でまた株価の大きな浮き沈みが見られます。
(引用:株探)
今後のソニーの株価の値動きが非常に気になる所です。
この記事では個人投資家兼副業ライターがソニーの今後の株価について解説していきます。
これを見れば、ソニーが今後も伸び続ける銘柄なのか、判断する材料になるでしょう。
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ソニーの事業について
ソニーが現在手掛けている事業は次のとおりです。
- ゲーム事業
- 音楽事業
- エンタテイメント・テクノロジー事業
- 金融事業
- 映画事業
- 産業用やメタバースに使われるセンサーの製造
これらの事業を通してソニーは「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というビジョンを掲げています。
そのため、先端技術研究にも余念がありません。
現在、注目を集めている大規模AIモデルの開発やロボットの研究だけでなく、健康・食・エネルギーなど幅広い分野での研究を進めています。
この研究を元に、ソニーは新たな分野での感動体験を我々に提供する計画です。
その新たな分野とは次の2つ。
- 電気自動車事業
- メタバース事業
それぞれ、ソニーの強みを生かして次世代産業に取り組んでいます。
電気自動車事業
1つ目の取り組みは電気自動車事業です。
ソニーは自社でEV車を生産するプロジェクトを開始しました。
電気自動車事業は、EUが2035年以降のガソリン車販売を禁止する法案を発表し、過熱しています。
※現在ではドイツが反対し、調整を行っているようです。
そのため、世界の自動車産業は電気自動車の生産に力を入れ始めました。
ソニーは日本の自動車メーカーであるホンダ技研工業との合併会社である「ソニー・ホンダモビリティ株式会社」を立ち上げ、電気自動車「AFEELA」のプロトタイプを2023年のジャパンモビリティショーにて先行披露しました。
AFEELAでは、移動時間を自分好みにカスタマイズできます。
自動運転技術の発達により、車内をエンターテイメント空間にすることを可能にしたのです。
シートごとに大画面ディスプレイとサラウンドオーディオが設置され、動画やゲームに没入することができます。
これまで、移動手段に過ぎなかった自動車が自分だけのエンターテイメント空間にできる。
これはソニーの掲げる新たな感動体験の提供につながるのではないでしょうか?
(参考:ソニーグループポータル)
(参考:AFEELA)
メタバース事業
メタバースとは、インターネット上で広がる仮想空間のことです。
メタバース内では、自分の分身であるアバターを使い、他のアバターと交流したり、アイテムを揃えるといった別世界での世界を楽しむことができます。
身近なゲームでいうと「マインクラフト」や「どうぶつの森」が有名です。
メタバースが近年注目されているのは、ブロックチェーンという技術と組み合わせることで、データに資産性を持たせることが可能だからです。
ブロックチェーン技術は、ブロックチェーン上で行われる取引を複数のコンピューターで共有することで、取引データなどを安全に保護することができます。
ビットコインなどの仮想通貨に使われている技術で、このブロックチェーン技術のおかげでNFTという仮想空間内でのデータ(アートやゲームのアイテムなど)に作者や所有者の情報を記録できるようになりました。
これにより電子データが価値を持つようになり、アイテムの売買などメタバースの事業的価値が跳ね上がったのです。
ソニーはVRのプラットフォームである「PlayStationVR」を軸にメタバース事業を強化しようとしています。
アメリカ大手のゲーム会社「バンジー」を買収しました。
次世代の注目事業の1つで、2026年には1兆円市場になるといわれているメタバースの領域でソニーがポジションを取れるか注目です。
ソニーの財務状況
ソニーの現在の財務状況を確認していきましょう。
財務状況を確認することで、将来も伸びる余地があるかどうかを見通すことができます。
業績推移
まずはソニーの業績推移を見ていきましょう。
(引用:株探)
2023年度はどの項目も前年より上昇しています。
2021年度の最終益がとびぬけて良かったことを除けば、右肩上がりに成長しているといえるでしょう。
来期の予想では売上高以外はマイナスですが、どう動くか分かりません。
配当も年々増えていることを考えると、ソニーの業績は好調と言えるでしょう。
財務推移
続いて財務状況の推移を見ていきましょう。
(引用:株探)
1株純資産および総資産が順調に伸びていますが、自己資本比率が右肩下がりなのが気がかりです。
剰余金が右肩上がりに増加しているため、株主への配当金に回すことができ、より資本を集めることができる可能性があります。
先ほどみた業績推移と合わせて考えると、ソニーの財務状況は安全と言えるのではないでしょうか。
CF(キャッシュフロー)
キャッシュフローとは、企業におけるお金の出入りを見る項目です。
キャッシュフローが悪ければ、黒字倒産してしまう恐れがあります。
(引用:株探米国株)
営業CFでは本業による利益から支出を差し引き、現金がどのように動いているかを見ることができる指標です。
2023年度は、営業益は上がっているものの、営業CFが減少しています。
財務CFは借入金などの返済や入金、株主への配当による現金の出入りを表しています。
財務CFが黒字ですが、投資CFは赤字となっています。
現在、ソニーが営業益をもとに事業投資を行っていると予測できます。
フリーCF(企業が自由に使えるお金)と現金等残高も前期より減少していることから、ソニーは今、事業への投資に力を入れていることが分かるでしょう。
財務状況まとめ
業績推移と財務推移を見る限り、健全な運営をしているソニー。
CFについては、投資CFやフリーCF、現金等残高が減少しており、事業投資に力を入れているのが分かります。
売上高や営業益などの業績が好調なため財務状況は安心といえるのではないでしょうか。
安定した財務状況で経営を進められることができるので、ソニーは期待が持てます。
ソニーの今後の株価予想
ソニーの株価は伸びる可能性があると予想します。
理由は次のとおりです。
- 海外売上比率が7割を超えるグローバル事業である
- インドやアフリカなど、発展途上国の進歩が目覚ましい
ソニーはアメリカのニューヨーク証券取引所でも株の売買がされているグローバル企業です。
世界各国に自社の現地法人を設立しています。
現在、中国の成長が低迷しており、インド市場が注目を集めています。
インドは人口数が増加しており、中国を抜くと予想されているほどです。
成長を続けているインドでは娯楽関係、特に動画配信サービス事業の伸びが注目されています。
ソニーはインドの動画配信事業に注力しているのです。
ただし、大きな壁も存在します。
それが言語の壁。
インドは珍しいことに主要言語が20以上も存在する国です。
ソニーの動画配信サービスではヒンディー語などのメジャーな言語には対応していますが、まだまだローカルな言語には対応していません。
さらにアメリカのハリウッドなど、インド市場に注目している企業は多いです。
日本の経済が縮小している中、海外の市場を取りに行けるのはソニーの大きな強みとなりますが、競合相手に優位が取れるかどうかが今後の注目点となるでしょう。
(参考:ソニーG)
ソニーの株式を購入する時の参考にしてみてください。
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