- 今の収入では将来が不安
- いつでも会社をやめられるように副業を始めたい
- 副業が流行っているが、どのような副業がいいのかわからない
このような悩みを持っている人も多いのではないでしょうか。
しかし「周りにもやっている人はいないしリスクがあるのでは」と思っていませんか。そこで今回は、副業しないとやばい理由とおすすめの副業を紹介します。
この記事を読むことで、すぐに副業をはじめられるようになりますよ。
副業しないとやばい理由
企業の働き方改革が進む中「副業しないとやばい」と言われることが多くなりました。
そもそも、なぜ副業しないとやばいと言われるのでしょうか。
詳しく理由をみていきましょう。
終身雇用制度の崩壊
日本では終身雇用されるのが一般的となっています。
さらに、年功序列型の賃金体系になっている企業がほとんどのため、従業員が長く務めるほど会社の人件費が増加するのです。
しかし、近年は日本経済の低迷によって企業の体力が低下し、人件費を圧迫しています。
さらに、少子高齢化による若手の減少で、勤務年数が長い人の給料を賄えなくなっているのです。
厚生労働省の「厚生労働白書」を見ても、20歳〜64歳の人口は明らかに減少しています。そのため、年功序列型の賃金体系の維持も難しくなってきているのが現状です。
老後資金を年金だけでは賄えない
2019年に政府が「老後30年間で約2,000万円が不足する」と発言したことでニュースにもなったように、年金だけでは生活ができなくなることが予測されています。少子高齢化が進み平均寿命が伸びているため、年金の財源がなくなっているのです。
つまり、早いうちから不足する2,000万円を確保しておく必要があります。そのためにも、副業で給料とは別に収入源を持つことが重要なのです。
会社に依存しすぎると危険
もし、あなたが病気などで働けなくなったら、会社の給料だけでは収入がなくなります。
健康保険などから給付があったとしても全額ではないので、これまでと同じ収入は確保できません。
さらに、リストラされるリスクもあります。たとえば、過去には次のような事例があります。
- 富士通：2,850人のリストラ（参照：BusinessJournal）
- NEC：希望退職に2,170人が応募（参照：日本経済新聞）
- フジテレビ：ネクストキャリア支援希望退職制度」による希望退職者募集（参照：株式会社フジ・メディア・ホールディングス）
このように、大手企業なので安心ということはありません。
会社員の給料は上がりにくい
独立行政法人労働政策研究・研修機構の調査によると、2020年から少し上がってはいるものの、わずかしか上がっていないことがわかります。2022年の昇給率はわずか2%です。（参照：労務行政研究所）
これらの調査結果を見てもわかる通り、以前のように長く勤めていれば給料が上がるという時代ではありません。
さらに、健康保険料や電気料金、食料品など物価の上昇によって生活コストは上がっています。
年齢が上がるほど出費が増える
人は年齢が上がるごとに出費が増えていきます。たとえば、次のようなライフイベントです。
- 結婚
- 出産
- 車の購入
- 子供の教育費
- 住宅ローン
また、年齢が上がれば病気のリスクも出てきますし、今後は税金や保険料の増加が考えられます。
逆に、もらえる年金は少なくなるかもしれません。このように、年齢が上がれば出費が増えるため、給料以外の収入を確保する必要があるのです。
副業しないとやばい人の現状
副業が一般的になってきましたが、実際に副業をやっている人がどれくらいいるのか。そして、いくら稼いでいるのか気になるのではないでしょうか。また、副業を認めている企業の割合もあわせて見ていきましょう。
副業を容認している企業は全体の55%
厚生労働省が発表した「副業・兼業の促進に関するガイドラインの改定案について（概要）」によると、副業を容認している企業は全体の55%となっています。
なんと半分以上の企業が副業を認めているのです。
それだけ、副業が当たり前の時代になっていると言えるでしょう。
副業している人は全体の9.7%
一方で「副業・兼業に係る実態把握の内容等について」（厚生労働省）によれば、実際に副業している人は全体の10%もいないのが現状です。
中でも、正社員で働いている人が副業している割合は5.9%となっており、ほとんどが副業していません。
フリーランスやパート・アルバイトのほうが副業に積極的です。
副業での収入は5万円〜10万円
副業することで、平均5万円〜10万円の収入を得ている人が13.5%と最も多く、次に多いのが10万円〜20万円の12.2%で、70万円以上稼いでいる人も10.3%いるのです。つまり、副業すれば毎月5万円〜10万円の収入が得られます。
仮に月5万円の収入なら、年間60万円の貯蓄ができるのです。
副業しないほうがいい人の特徴
副業しないとやばいとは言っても、副業には向き不向きがあります。
以下のような人は、本業で給料を上げるように努力するか、今よりも給料が高い会社への転職を選んだほうがよいでしょう。
副業の時間が取れない人
副業は本業の合間に行うため、一定時間の確保が必要です。全く時間が取れないという人は、正直副業には向いていません。
1日のスケジュールを見直して、1日30分でもよいので時間の確保ができないか検討してみましょう。
たとえば、次のような対策ができます。
- 本業を早く終わらせるようにする
- 遊びの時間を減らす
- 出勤前や寝る前の時間を使う
スケジュールを見直せば、意外に時間は作れるものです。
楽をして稼ぎたい人
副業は簡単に稼げるほど甘くはありません。特に、やり始めの頃は時間がかかることや、コツをつかむまでに苦労することも少なくありません。
楽して稼ごうとすると、ネット上でよく見かける「1日5分だけで月10万円」などの詐欺にあう可能性が高くなります。
楽をして稼ぎたい人に副業は向いていません。どのような仕事でも楽に稼げる仕事はないと心得ましょう。
本業に満足している人
本業が恵まれた環境のため、十分満足しているという人は、あえて副業する必要はありません。
上記で説明したように、副業は楽に稼げるものではなく時間も費やすため、何かを犠牲にしなければならないことが少なくありません。
ときには、ストレスを感じることもあるでしょう。そのため、満足のゆく給料がもらえているので将来の不安は全く感じないという人は、副業はおすすめしません。
副業禁止の会社に勤務している人
先ほど解説したように、半分以上の企業が副業を容認していますが、副業禁止の企業も存在します。
あなたが勤務している会社が副業を禁止しているのであれば、規則違反としてペナルティを受ける可能性があります。
そのため、副業禁止の場合は無理にやらないほうがよいでしょう。
副業しないとやばい人が注意すべきこと
副業を始めるにあたって、いくつか注意点があります。よく理解しておかなければ、本業の会社に迷惑がかかる可能性もあるため、必ず確認しておいてください。
それでは注意すべきことを見ていきましょう。
会社の就業規則を確認する
副業を始める前に、自分の会社が副業OKとなっているかを確認しましょう。
副業に関する決まりは、自分の会社の就業規則に書いてあります。「同業他社での副業は禁止」や「副業は届出が必要」などの条件付きで副業を許可しているケースも少なくありません。
そのため、就業規則は必ず事前に目を通しておく必要があります。
確定申告が必要になる場合がある
副業で得た利益から経費を引いた金額が20万円を超えた場合、確定申告が必要なことは覚えておきましょう。
会社員の人は、税金に関わることは全て会社がやってくれますが、副業で得た収入に関しては自分で申告しなければなりません。
普段、なじみがないので面倒臭いと思うかもしれませんが、節税になることもあるのできちんと申告しましょう。確定申告の条件や申告の仕方については国税庁のホームページで確認できます。
雇用形態を確認する
雇用形態には大きく「雇用契約」と「業務委託契約」の2つがあります。
- 正社員やパート・アルバイトのように、企業に所属して働く場合は「雇用契約」
- 個人として仕事を受ける場合は「業務委託契約」
雇用契約の場合、労働法が適用され、さまざまな保護を受けられるので、自営業やフリーランスの人向けです。
一方、業務委託契約の場合は労働関係法の適用がなく、保護を受けられませんが本業で雇用契約があれば必要ありません。
会社員をしながら副業したい人は「業務委託契約」を結びましょう。
ただ、副業は個人で仕事を受けるケースがほとんどなので、あまり気にする必要はありません。
初期投資が高額な副業はやらない
副業はできるだけ初期投資がかからないものをおすすめします。
始めてみないと自分にあっているかわからないため、場合によっては途中でやめてしまうこともあるでしょう。もし、初期投資した金額が回収できていなければ、その分は赤字になってしまいます。
特に、株式投資やFXなどは知識や経験がないまま始めると、赤字になる可能性が少なくありません。
副業は大きく稼ぐことも可能ですが、初期投資を少なくコツコツと利益を積み上げていくほうが確実です。
また、物販のように在庫を持たなければならない副業も資金が必要になるため、あまりおすすめできません。
本業に支障が出ないようにする
副業するときは本業に支障が出ない範囲でやることが原則です。たとえば、時間の制約や出社義務があるものなど、自由度が低い副業は本業がおろそかになる可能性があります。また、始める時期も重要です。
本業が繫忙期で忙しいときや、これから大きなプロジェクトが動き出すときなどは、副業すると両立できない可能性が高くなります。あくまでも本業の合間にやるのが副業なので、本業に支障が出ては本末転倒です。
当然ですが、ライバル会社で副業するなど、自分が所属している会社に迷惑がかかるような働き方はすべきではありません。
これから流行る安全な副業【おすすめランキングBEST3】
最後に、副業をこれから始めたいと思っている人にぴったりな、安全でこれから流行りそうなおすすめの副業を紹介します。
気になる人は、ぜひ調べてみてください。
Webライター
Webライターは、インターネット上の記事を書く仕事で、パソコンがあれば、場所や時間にとらわれません。
仕事に関しても「クラウドソーシングサイト」などを通じて、自分にできそうなものを選ベるので、初心者でもはじめやすいのが特徴です。
最初は書くのに時間がかかり、単価も1文字0.5円くらいからのスタートですが、慣れてくればスピードも上がり、単価も上がっていきます。
Webライターにおすすめのクラウドソーシングサイト
アフィリエイト（ブログ）
アフィリエイトとは、企業の商品広告を自分のブログに掲載し、ブログ経由で誰かが購入してくれることで、売上の数%を報酬としてもらえる仕組みです。
たとえば、成果報酬が20％の場合、5,000円の商品が売れると1,000円の報酬が支払われます。
時間はかかりますが、あまり手をかけなくても半永久的に収益が発生する可能性もあるため、人気の職業でパソコンがあれば誰でも始められます。
また、ブログは無料でも始められますが、途中でサービスが終了してしまうなどのリスクもあるため、本格的に始めるのなら有料のものがよいでしょう。
費用は年間1万円程度です。
動画編集
動画編集の仕事は撮影した動画を加工して、時間内におさまるようにしたり、テロップを入れたりする仕事です。
近年のYoutubeブームから需要が高まっており、個人だけでなく企業もプロモーション動画を自社のホームページに掲載するなど、需要が高まっています。
動画編集のスキルがあれば、フリーランスとして自分で稼いでいくことも可能で、企業のニーズも高く転職にも有利なため人気があります。
パソコン1台でできる仕事ですが、動画編集は高スペックのパソコンと動画編集ソフトが必須になるため、30万円程度の初期投資が必要です。
動画1本当たり5,000円程度が相場です。
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まとめ〜これからは個で稼ぐ時代
終身雇用の崩壊や年功序列型の賃金体系が見直され、これまでのように給料が上がっていくことに期待できない時代です。
さらに、追い打ちをかけるように物価が上昇し、生活の余裕がなくなりつつあります。
副業は自由な時間が少なくなるなどのデメリットはありますが、月に数万円でも収入が増えれば気持ち的にも余裕が生まれるのではないでしょうか。
しかし、実際に副業している人は多くありません。だからこそ、今がチャンスなのです。
この記事を読んで「副業しないとやばい」と思った人は、リスクが少なく安全に始められる副業を参考に、さっそく副業の情報を集めましょう。
ライター名：ファイナンシャルプランナー / 松尾隆弘
