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シティ・グループの将来性 アメリカ四大銀行の一角の今後を解説【米国株】

世界の経済の中心地であるアメリカ。

イノベーションが起きやすく、GAFAMやテスラなど最先端を行く企業は常にアメリカから出てきます。

その経済を支えるアメリカの金融業界で、四天王ともいえる大銀行の一角がシティ・グループです。

(引用:株探米国)

この記事では、シティ・グループの株価や将来性について解説します。


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シティ・グループの概要

シティ・グループの起源は古く、1971年に設立された第一合衆国銀行が元になっています。

第一合衆国銀行はアメリカの議会によって公認された由緒ある銀行です。

今やシティ・グループは、アメリカのみならず日本を含む世界約160カ国で銀行業務を行っています。

2007年前後のシティ・グループは株価が550ドル前後と好調でした。

(引用:Yahoo!ファイナンス)

その後、株価は大きく下落し、現在は55ドル付近を推移しています。

しかし、シティ・グループは今後株価が2倍以上に膨れ上がるともいわれており、今後の値動きが気になります。

(参考:Bloomberg)

この記事を読めば、以下のことがわかります。

  • シティ・グループの強み
  • シティ・グループの懸念点
  • シティ・グループの将来性

シティ・グループが将来的にも伸び続ける銘柄か、判断する材料になるでしょう。

シティ・グループの強み

シティ・グループは世界約160カ国で、個人・法人・政府機関などの幅広い顧客のニーズにこたえており、日本でも100年以上の歴史を持っています。

  • 投資銀行
  • 証券仲介・サービス
  • 貿易
  • ウェルスマネジメント

といった、各種金融商品およびサービスをグローバルな事業基盤を活かし、展開していることが強みの1つです。

シティ・グループは近年、新たな強みを手にしました。

それが、ESG債市場での圧倒的なシェアです。

ESGとは、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)の英語の頭文字をとった言葉で、投資家が企業に投資をする際に判断する価値の1つになります。

ESGという言葉は、国連が機関投資家に対して、責任投資原則を提唱したことがきっかけで広まりました。

経済発展と引き換えに、気候変動問題を筆頭とする環境問題・サプライチェーンにおける労働問題などの社会問題・企業の不祥事など企業統治の問題が浮上したからです。

これらの問題は、経済の持続可能性を阻害してしまう可能性があることから、長期的な問題抑制のため、ESGを考慮した投資が提唱されました。

従来は、キャッシュフローや利益率といった数値化できる財務情報が投資をする決め手でした。

それに加え、非財務情報のESGも考慮する投資がESG投資です。

日本の年金運用をしているGPIFも推進しています。

(参考:年金積立金管理運用独立行政法人)

近年では新型コロナウイルスの影響もあり、世界経済の未来を左右する要素ともいわれ、関心が高まっているESG投資。

この分野のトップランナーがシティ・グループです。

日本でもその成果が出ており、日本のシティ・グループの顧客である大手自動車部品メーカーが、サステナビリティ・ボンドを発行、その支援をシティ・グループが行い、5億ドルの資金調達に成功しました。

※サステナビリティ・ボンドとは、資金の使途を環境・社会双方の持続可能性に貢献する事業に限定して発行される債権のこと。

通常の債権発行では求められない調達資金の使い道を開示しなければならないが、普通の社債より利率が低く、低コストでの資金調達が可能。

(参考:Forbes)

このような支援をシティ・グループは25年以上も続けており、ESG分野は今後ますます需要が見込まれます。

2015年と2021年のESG投資額の変化は以下のとおりです。

(引用:三菱総合研究所)

この流れが続けば、先行者利益としてシティ・グループはますます成長していくことが見込めます。

シティ・グループの今後の懸念点

シティ・グループの懸念点は2023年の第4四半期に18億ドルもの赤字を出したことです。

特別費用や引当金に38億ドルの費用計上が響きました。

シティ・グループは今後2年間で2万人の人員削減をすると発表、さらにメキシコのリテール部門の新規上場に伴い、4万人の人員削減をする見通しです。

これらの抜本的な組織再編関連費用や離職手当として7億~10億ドルもの費用が必要と最高財務責任者のマーク・メイソン氏は言います。

(参考:REUTERS)

大規模な人員削減が必要なほどシティ・グループは経営に困っているのでしょうか?

業績を見るだけでは何とも言えません。

(引用:株探米国)

2022年度は売上高以外は前年度と比べると減少しています。

しかし、それまではコロナ禍の2020年度を除くと順調に見えます。

この人員削減が経営に行き詰ってのものなのか、人件費を投資して成長を目指すものなのかによって捉え方が違ってきます。

どちらにせよ、5万人を超えるほどの人員削減は、シティ・グループの懸念点といえるでしょう。

シティ・グループの将来性

シティ・グループの将来性はあると思います。

現在、金融市場はフィンテックと呼ばれるIT技術の発達により、目覚ましい成長を見せています。

今後もその成長は止まることはないでしょう。

アメリカの銀行大手の一角であるシティ・グループであれば、その成長をダイレクトに享受できると考えられます。

そして、人員削減により人件費が削減され、その余剰金を新しい技術のために投資をすることができれば、今後ますます成長できるでしょう。

これまで、長期にわたる低金利が金融業界を苦しめてきました。

2023年に入り、アメリカを筆頭に低金利の終わりが見え始め、金融業界に活気が戻るかもしれません。

  • フィンテックの発達
  • シティ・グループの人員削減が余剰資金を生む
  • 低金利時代が終わる可能性

上記の理由から、シティ・グループの将来性はあると推測します。

まとめ:シティ・グループの株価は上昇する可能性が高い

シティ・グループの強みはESG投資の分野で圧倒的なシェアを誇っていることです。

ESG投資は近年注目されており、世界の投資金額も伸びています。

その分野でトップランナーであるシティ・グループは有利なポジションを取っているといえるでしょう。

シティ・グループの懸念点は、大規模な人員削減が行われる点です。

理由は組織再編のためですが、退職手当など多額の費用が必要になります。

この組織再編がポジティブなものなのか、ネガティブなものなのか、気がかりですが将来性はあると考えています。

  • フィンテックの発達
  • シティ・グループの人員削減が余剰資金を生む
  • 低金利時代が終わる可能性

これらの理由からシティ・グループは経営が改善され、株価が上昇することが考えられます。

しかし、これらの理由はすべて楽観視した場合のものです。

フィンテックの発達は起こると断言できますが、人員削減が失った利益を補填するためのもの・低金利時代が続く可能性も十分あり得ます。

そのため、シティ・グループの株は安心して買えるとはいいがたいです。

シティ・グループの株式を購入する時の参考にしてみてください。


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マネーリテラシー編集部

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