1923年10月に兄弟で創業したウォルト・ディズニー・ブラザース・カートゥーン・スタジオ。
その後、名称を変えながら経営を行い、1986年に現在のウォルト・ディズニー・カンパニーに社名を変更しました。
上場は1978年、ニューヨーク証券取引所です。
ウォルト・ディズニーと言えば世界中の誰もが知っているテーマパーク、ディズニーランドを運営しています。
マスコットキャラクターであるミッキーマウスも人気です。
知名度・人気とも絶大と言えるウォルト・ディズニーですが、近年株価を落としています。
(引用：株探米国株)
配当実績では2020年5月より無配が続いており、このまま保有していいのか？
もしくは、ウォルト・ディズニーの株を購入するのは控えた方がいいのか？といった不安が付きまとう銘柄になってきました。
この記事では個人投資家兼副業ライターがウォルト・ディズニー社の今後の株価について解説していきます。
これを見れば、ウォルト・ディズニー社が今後も伸び続ける銘柄なのか、購入しても良い銘柄なのかを判断する材料になるでしょう。
ウォルト・ディズニー社の事業と近年の株価動向について
ウォルト・ディズニー社の主な事業は次の4つです。
- 映画などのコンテンツ制作
- 動画配信などのメディア事業
- DVDなどのグッズ販売
- テーマパーク事業
それぞれの売上割合は次のとおりです。
- 映画などのコンテンツ制作(約15%)
- 動画配信などのメディア事業(約40%)
- DVDなどのグッズ販売(約10％)
- テーマパーク事業(約35%)
私たちに一番馴染みのあるテーマパーク事業が約35％というのは意外な気がします。
新型コロナウイルスが拡大する前、2019年には売上高が653.9億ドルと莫大な収益を上げました。
新型コロナウイルスが拡大してしまった後ではテーマパーク事業の業績は急激に悪化、2020年5月には無配にもなり株価も暴落します。
その後、動画配信サービスのDisney+がコロナ禍の巣ごもり需要とマッチし、2021年には株価がV字回復しました。
しかし、現在は一転して株価が下がり続けています。
この状況を打破するためにウォルト・ディズニー社の取り組みを見ていきましょう。
ウォルト・ディズニー社の取り組み
現在、ウォルト・ディズニー社が力を入れている事業が次の2つです。
- テーマパーク事業
- 動画配信などのメディア事業
それぞれについて見ていきたいと思います。
テーマパーク事業への取り組み
ウォルト・ディズニー社は2023年9月にパーク・アンド・リゾート部門への投資を強化し、今後10年間で600億ドルもの大金を投じる計画を発表しました。
(参考：テーマパーク設備投資、今後10年で600億ドルに倍増＝米ディズニー)
乗り物やクルーズ船といったアトラクションが利益拡大に貢献することを目的とした投資です。
コロナ禍で大ダメージを受けたテーマパーク事業ですが、日本でも新型コロナウイルスが5類感染症に移行するなど、以前とは違い「withコロナ」の姿勢が強くなってきています。
この段階でテーマパーク事業への投資に力を入れることで、リベンジ消費に火をつける目的もあると見るべきでしょう。
ウォルト・ディズニー社は世界中で愛されているテーマパーク「ディズニーランド」という強みを持っているため、この投資には期待が持てます。
今後のテーマパーク事業に注目です。
動画配信などのメディア事業
ウォルト・ディズニー社がテーマパーク事業以上に力を入れているのが、動画配信などのメディア事業です。
Disney+だけでなく、HuluやESPN+(スポーツ専門の動画サービス)とディズニーアニメやマーベルなどの洋画、スポーツと幅広く取り扱っています。
2017年に買収した20世紀スタジオ(旧20世紀フォックス映画)により、子ども向け以外のコンテンツも強化することに成功しました。
このような取り組みのおかげで、コロナ禍の巣ごもり需要を満たし、株価のV時回復に寄与しています。
ディズニーが保有する動画配信サービスの加入者数は年々増加しており、2022年にはネットフリックスを上回るほどにまで成長しました。
(参考：ディズニーの動画配信サービスの総契約者数、Netflix超え)
しかし、動画配信事業では黒字化しておらず、収益化が今後の課題となっています。
CEOであるボブ・アイガー氏は2023年8月に、動画配信サービスの値上げ・広告付きプランの強化を発表し、テコ入れをする方針です。
テコ入れが成功すれば、ウォルト・ディズニー社の売上が上昇するでしょう。
今後の展開に注目です。
ウォルト・ディズニー社の財務状況
ウォルト・ディズニー社の現在の財務状況を確認していきましょう。
財務状況を確認することで、将来も伸びる余地があるかどうかを見通すことができます。
業績推移
まずはウォルト・ディズニー社の業績推移を見ていきましょう。
(引用：株探米国株)
2022年度はどの項目も増加しています。
売上高は2020年度から見ると右肩上がりです。
最終益も新型コロナウイルスの影響を受けた2020年から見れば、回復傾向にあります。
2019年が良かっただけに不安がありますが、業績推移を見る限り、今のところウォルト・ディズニー社は問題ないと言えるでしょう。
財務推移
続いて財務状況の推移を見ていきましょう。
(引用：株探米国株)
1株純資産および自己資本比率、総資産が順調に伸びています。
自己資本比率は40％半ばなので、まずまずの数値と言えるでしょう。
先ほどみた業績推移と合わせて考えると、ウォルト・ディズニー社の財務状況は安全と言えるレベルです。
CF(キャッシュフロー)
キャッシュフローとは、企業におけるお金の出入りを見る項目です。
キャッシュフローが悪ければ、黒字倒産してしまう恐れがあります。
(引用：株探米国株)
営業CFでは本業による利益から支出を差し引き、現金がどのように動いているかを見ることができる指標です。
2022年度は2021年度より増加しています。
財務CFは借入金などの返済や入金、株主への配当による現金の出入りを表しています。
財務CF、投資CFはともに赤字がとなっています。
フリーCF(企業が自由に使えるお金)と現金等残高が前期より減少していることから、ウォルト・ディズニー社は今、事業への投資に力を入れていることが分かります。
財務状況まとめ
業績推移と財務推移を見る限り、健全な運営をしています。
CFについては、フリーCFや現金等残高が減少しており、事業投資に力を入れているのが分かるでしょう。
新型コロナウイルスの脅威が去り始めた現在、ウォルト・ディズニー社の巻き返しに期待が持てます。
ウォルト・ディズニー社、今後の株価予想
ウォルト・ディズニー社の株価は今後も伸びると予想します。
理由は次のとおりです。
- コロナ禍が開けて、テーマパーク事業が復調する
- ビジネスモデルが秀逸である
新型コロナウイルスが拡大していった2020年は、テーマパーク事業やDVDなどのグッズ販売の売上がガクッと落ちてしまいました。
しかし、新型コロナウイルスの脅威がさりつつある今、再びテーマパーク事業が復調することは予想に難くありません。
これからテーマパーク事業の売上が上がり、全体の売上も伸びると予想できます。
また、ウォルト・ディズニー社のビジネスモデルが秀逸な点も見逃せません。
人気キャラクターや人気の映画シリーズを制作することができれば、グッズ・DVD販売にテーマパークのアトラクションにするなど、自社の全ての事業にプラスの影響を与えることが可能です。
現在でもディズニープリンセスやマーベル、ピクサーなど人気の映画やキャラクターが豊富で、今後も増え続けるでしょう。
そのため、ウォルト・ディズニー社のビジネスは堅調であると言えます。
しかし、2020年に無配となった配当は現在も復活していません。
また、2014年と2016年には減配が行われており、安定した配当金を狙うための銘柄ではないと個人的には考えています。
配当ではなく売却益を狙うなら、株価が落ちている今が買い時と言えるでしょう。
ウォルト・ディズニー社の株式を購入する時の参考にしてみてください。
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