インテルの将来性｜PC半導体メーカーの今後を解説【米国株】

パソコンやAI学習に必須の半導体。

半導体は今や産業の重要な部分を担っており、新興メーカーのNVIDIAは2023年10月から2024年3月までの半年にも満たない期間でおよそ倍の株価の値上がりをみせています。

そんな半導体業界で「インテル入ってる」のCMでおなじみのインテルは、パソコンに特化した半導体のメーカーで、日本でも有名です。

(引用：株探米国)

この記事では、インテルの株価や将来性について解説します。

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インテルの概要

インテルは1968年7月に設立されました。

その後、1971年10月にNASDAQに上場、現在は世界最大手のCPUおよび半導体メーカーとして知られています。

1992年以降は世界第1位の半導体メーカーとして業界に君臨、特にPC向けのCPU市場では60％近いシェアを維持している企業です。

近年、生成AIがトレンドとなり、半導体メーカーに注目が集まっています。

半導体の最大手として君臨しているインテルもその恩恵を受けているかと思えば、上手くいっていない様子です。

(引用：Yahoo!ファイナンス)

インテルはなぜ、AIの半導体トレンドに乗り、株価を上昇させることができなかったのでしょうか？

この記事を読めば、以下のことがわかります。

• インテルの懸念点と株価の伸び悩み
• インテルの対抗策

インテルが将来的にも伸び続ける銘柄か、判断する材料になるでしょう。

インテルの懸念点と株価の伸び悩み

インテルの懸念点は、パソコン市場に依存している点です。

インテルの強みは、パソコン用の半導体でシェアは60%近くを占めます。

しかし、現在の半導体需要の多くはパソコンではなく、スマートフォンやAI、自動運転技術です。

コロナ禍の特需が過ぎた現在ではパソコンの出荷台数は減少しており、それに伴いパソコン用半導体の需要も減っています。

インテルの競合であるAMDも同じで、パソコン用半導体の売上は減少傾向です。

一方でNVIDIAという半導体メーカーは順調で、2022年10月時点で約112ドルだった株価は、現在887ドルと約8倍にもなっています。

(引用：Yahoo!ファイナンス)

この差は得意としている半導体の分野にあります。

NVIDIAが得意とする半導体はGPUというもので、画像処理が得意なものです。

さらにGPUは生成AIのディープラーニングに向いており、ChatGPTを始めとする生成AIブームにのり、収益を上げています。

NVIDIA製のGPUはAmazonやGoogle、Microsoftなど時代をけん引する大手を筆頭に多数を占め、一強状態です。

NVIDIAは高性能GPUというハード面だけでなく、AIプラットフォームを強化するソフトも提供しており、自社の製品を最大限に活用できる仕組みを構築しています。

画像生成AIの「Picasso」や製薬のための「BioNemo」などです。

時代の波に乗れたNVIDIAと過去の主力商品に収益のほとんどを頼っているインテルで大きく差が出ました。

しかし、インテルもこの波を理解しており、スマホ向けのCPUや自動車向けの半導体の生産に力を入れています。

インテルの自動車向け半導体子会社Mobileyeは、デザインに強みを持ち、年々売り上げを伸ばしています。

しかし、強みの一つとなっていたデータセンター向けの半導体で、競合のAMDに後れを取りました。

2022年前半にリリース予定だった新商品を出荷できず、2023年にずれ込んだからです。

AMDは新世代半導体を2022年11月にリリースできたため、顧客を奪われる結果になりました。

• 強みとなるパソコン業界の衰退
• 半導体の需要のズレ
• 新世代半導体の出荷の遅れ

これらの要因が重なり、インテルの株価が下がる結果になりました。

(参考：PC Watch｜増収のAMDと減収のIntel。好対照な両社の決算をもたらした背景)

インテルの対抗策

インテルの対抗策は以下のとおりです。

• 設備投資をして生産体制を強化する

インテルの生産体制は、全行程を自社で完結し展開できる垂直統合型の「internal factory network」というシステムです。

さらに、半導体を自社生産するだけでなく委託生産を行い、自社工場を用いたサービスを社外提供し、半導体をより広く世界中で使えることをビジョンとし、計画しています。

(参考：MONOist｜インテルが半導体プロセスノードを再定義、2024年にはオングストローム世代へ)

半導体の生産体制に強みがある点を生かして、より多くの半導体を生産できる仕組みを構築中です。

インテルは半導体生産体制を強化するために設備投資を積極的に行っています。

(引用：株探米国)

直近3年の投資CFを見ると3年連続でマイナスです。

投資CFは、企業が投資を行うとマイナス方向へ、資産の売却を行うとプラス方向に動きます。

単位は百万米ドルなので途方もなく大きな金額です。

インテルはイスラエルの製造拠点に総額250億ドル、ドイツの半導体工場に300億ユーロ規模の設備投資を決定しました。

(参考：Bloomberg｜インテル、イスラエルに3.6兆円相当の設備投資-政府が奨励金)

(参考：JETRO｜インテル、ドイツ半導体工場への300億ユーロ規模の投資を正式決定、投資規模拡大へ)

海外だけでなく、アメリカでの製造および研究に対しても1,000億ドル以上の投資を計画、アリゾナなどの主要製造拠点の新設・増設に対して助成金の申請を検討しています。

(参考：TECHT｜Intelの2023年第3四半期売上高は全四半期比約10％増、2四半期連続で黒字を達成)

設備投資が功を奏したのか、通期で見ると売上高や営業利益、最終益は右肩下がりですが、直近の四半期ごとで見ると、業績は上がっています。

(引用：株探米国)

設備投資が上手くいくかどうかが、インテル復活のカギを握りそうです。

まとめ：半導体分野は激戦区｜インテルの復帰は難しい

インテルの懸念点は以下のとおりです。

• 強みとなるパソコン業界の衰退
• 半導体の需要のズレ
• 新世代半導体の出荷の遅れ

近年の半導体市場はスマートフォン向けや生成AIが主流です。

そのため、パソコンで一時代を築いたインテルの主戦場とはズレが生じています。

コロナ禍でパソコンの特需があったものの、ウイルスの蔓延が落ち着いてきた近年ではパソコンの出荷台数が減少、それが売上の減少に直結しています。

インテルが強みとしていたデータセンター向けの半導体も新製品の出荷が遅れたために、後発のAMDに顧客を奪われた形になりました。

それらの対抗策として、インテルは研究開発や製造工場への多額の投資を計画しています。

この投資が成功するかどうかが、インテル再興の肝になるでしょう。

しかし、半導体市場は熾烈をきわめています。

近年、さまざまなデバイスが登場し、自社製品の仕様にあった半導体を自社で設計する流れが主流です。

AppleがMac製品にMシリーズCPUを搭載した時、インテルの大きな顧客が離れました。

半導体を巡る市場争いはますます加速することが予想できます。

パソコン分野で圧倒的なシェアを誇るインテルですが、これまで以上の活躍は難しいのではないでしょうか？

インテルの株式を購入する時の参考にしてみてください。

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