「離婚したいけれど、仕事が見つかるか不安」
「離婚する前に取るべき資格はあるのかな?」
離婚したくても、経済的に自立していないと踏み切れませんよね。
そこで今回は、離婚を目指して資格取得し、就職した翌月に離婚を果たした筆者が、以下の内容を解説します。
- 40代専業主婦向け資格選びのポイント
- 離婚前に取るべき資格5選!
- 仕事探しで利用できるサービス4選
この記事を読めば、あなたにぴったりの資格が見つかり、離婚の不安が軽減されますよ。
40代の離婚|資格選びのポイントは「需要」と「期間」
専業主婦が就職活動を行うとき、資格は非常に有利な武器となります。
40代の場合、取得するべき資格のポイントは、「需要の高さ」と「取得にかかる期間の短さ」の2点です。
需要の高さとは、求人数の多さに加え、資格がないとできない仕事や人生経験が活かせる仕事を選んで高められるあなたの価値です。
取得にかかる期間は、短い方が就職までの期間も少なくなり、経済的自立を実現しやすくなります。離婚を目標にするならば、取得期間が短く就職に直結する資格を狙いましょう。
資格選び = 需要の高さ × 取得期間の短さ |
【40代専業主婦】離婚前に取るべき資格5選!
それでは、離婚前に取るべき資格を5つ、具体的に解説します。
年収や取得にかかる期間などを比較して、希望に合う資格を選んでくださいね。
1.介護職員初任者研修
介護職員初任者研修は、介護分野の入門的な資格です。
取得にかかる期間が最短1か月と短く、人材不足の介護業界では40代の未経験者でも引く手あまたのため、全国的に高い需要があります。
介護の仕事には無資格で就ける職種もありますが、自分に合った職種を選んで長く働きたいならば、先に資格取得するのをおすすめします。
40代から介護の仕事にチャレンジする場合、体力面に不安を感じませんか?
ですが、実務経験を積んで上位資格の介護福祉士、さらにケアマネージャー資格を取得すれば、デスクワークの比率が大きくなります。段階的にキャリアアップして、50代・60代になっても無理なく仕事を継続できます。
年収目安 | 300~400万円 |
取得期間 | 130時間、最短1か月(学習期間) |
費用 | 4~10万円 |
試験 | 随時(カリキュラム終了時に筆記試験実施) |
詳細 | 三幸福祉カレッジ|介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級)の内容 |
2.保育士
保育士とは、児童福祉法において、「登録を受け、保育士の名称を用いて、専門的知識及び技術をもって、児童の保育及び児童の保護者に対する保育に関する指導を行うことを業とする者(児童福祉法第18条の4)」と定義される、養護と教育の専門的な資格です。
(参考:e-gov|児童福祉法)
保育士不足が叫ばれる現在は求人数も多く、「保育士」を名乗るには資格が必要な職業のため、採用に直結するおすすめの資格といえます。
一生ものの国家資格ですが、指定の養成施設を卒業する以外にも、年2回実施される試験の合格でも取得できます。保育士試験は、高校卒業以上の学歴がある場合や基準に該当する勤務経験がある人なら受験可能です。
合格率が例年2~3割と難易度が高いため、民間スクールの受験対策講座などの利用が効率的でおすすめです。通信講座を選べば、自宅で学習できるため取り組みやすいでしょう。
年収目安 | 300~400万円 |
取得期間 | 1~6か月(学習期間) |
費用 | 3~8万円(通信制資格取得講座)、別途受験料・登録手数料が必要 |
試験 | 年2回 |
詳細 | 厚生労働省|ハローミライの保育士全国保育士養成協議会|保育士試験を受ける方へ |
3.登録販売者
登録販売者は、薬剤師不足を補うために2009年に新設された比較的新しい資格です。
主にドラックストアやコンビニエンスストアなどで、かぜ薬などの一般医薬品(第2類・第3類医薬品に限る)を購入するお客様に対して必要な説明を行います。
登録販売者は薬剤師と違い、処方箋に基づく薬の調剤や第1類医薬品の販売はできません。しかし、一般用医薬品のなかで第2類・第3類医薬品は9割以上を占めるため、多くの業務をカバーする登録販売者のニーズは高い状態です。
就職に有利なほか、資格手当が支給される場合が多く収入アップにもつながります。正社員のほか、パートタイムでの求人も多いため、短時間から始めてみたい方にもおすすめです。
登録販売者の資格は、各都道府県で年に1回行われる試験の合格で取得できます。専門的な学習は必要ですが、学歴や経験などの要件はなく誰でも受験できるため、専業主婦が挑戦しやすい資格といえるでしょう。
年収目安 | 300~400万円 |
取得期間 | 3~6か月(学習期間) |
費用 | 4~6万円(通信制資格取得講座)、別途受験料が必要 |
試験 | 年1回 |
詳細 | 厚生労働省|医薬品販売/登録販売者 – 職業詳細 – Job Tag – |
4.FP2級
ファイナンシャルプランナー(FP)は、お金に関する幅広い知識をもつ資産設計の専門資格です。家計にかかわる相談や運用をサポートし、相談者の現状分析と目標実現のために総合的なアドバイスを行います。
金融業や不動産業で活躍するほか、保険会社の求人も多く見られます。とくに生命保険の営業は、専業主婦で培った生の経験や家計の知識も活かせるため、40代でも採用されやすい職種です。
FP資格を就職に役立てたいならば、2級の合格を目指しましょう。
FP2級の学習は、金融・保険・税金・相続などを総合的に学びます。独学で合格する自信のない場合は試験対策講座の受講をおすすめします。必要な知識やポイントを集中して習得できるため、非常に効率的です。
FP2級の受験機関は「日本FP協会」と「きんざい」の2つです。それぞれ受験資格や合格率が異なります。詳しくは、以下のサイトでご確認ください。
年収目安 | 300~800万円 |
取得期間 | 3~6か月(学習期間) |
費用 | 3~11万円(通信制資格取得講座)、別途受験料が必要 |
試験 | 年3回 |
詳細 | 日本FP協会|FP技能検定きんざい(一般社団法人 金融財政事情研究会)|FP技能検定 |
5.宅地建物取引士
宅地建物取引士(宅建士)は、不動産取引の専門家であることを示す国家資格です。
合格率が低い難関資格ですが、取得すれば高収入を狙えるのが最大の魅力といえます。
不動産取引を行う際に必要な重要事項の説明や記名・押印は、宅地建物取引士でなければできない独占業務として定められています。不動産取引を行う会社には、従業員5名につき1名以上の宅地建物取引士の設置が義務付けられているため需要が高く、受験者数も多い人気の資格です。
主に不動産会社に就職して働くため、独占業務以外にも社員としての仕事を行います。担当業務にもよりますが、デスクワークが中心となるため、体力に自信のない方や立ち仕事が苦手な方にもおすすめです。
ただし、就職してから取得を目指す若手世代も多いため、40代で採用されるには事務や接客、不動産売買等の人生経験があると有利に働くでしょう。
取得するためには、年1回の宅地建物取引士資格試験に合格し、都道府県知事の資格登録を受ける必要があります。かつ、都道府県知事の発行する宅地建物取引士証の交付を受けて、宅地建物取引士となります。
年収目安 | 400~700万円 |
取得期間 | 3~12か月(学習期間) |
費用 | 2~16万円(通信制資格取得講座)、別途受験料、登録手数料などが必要 |
試験 | 年1回 |
詳細 | 一般財団法人 不動産適正取引推進機構|宅建試験 |
【体験談】就職後の上位資格取得でキャリアアップした経験!
40代の場合、まずは取りやすい資格を取得し、就職してからゆっくりと上位資格に挑戦するのがおすすめです。収入源を確保して経済的に自立できれば離婚を決断でき、何より精神が安定するためです。
筆者の場合、35歳のときにまずはホームヘルパー2級(現介護職員初任者研修)を取得して訪問介護事業所に就職し、翌月離婚。その後は実務経験を積みながら、介護業界の唯一の国家資格「介護福祉士」を目指して自己学習し、受験資格の経験年数3年を満たしたのちに受験し39歳で合格しました。
介護福祉士取得の翌月に昇格・昇給し、さらに8か月後に管理者に任命され、収入アップと生活の安定に繋がりました。
筆者は35歳で最初の資格を取得しましたが、介護の仕事では40代でスタートしても就職後のキャリアアップが十分可能です。
将来のスキルアップを視野に入れながら、はじめの一歩を踏み出してみましょう。
離婚後の仕事探しで利用できるサービス4選
40代の就職は、複数のサービスを活用すると理想の職場に出会いやすくなります。
ここでは、離婚後の仕事探しに利用できるサービスをご紹介します。
1.ハローワーク・マザーズハローワーク
ハローワークは国が運営する機関で、窓口で相談するほか、インターネットでの求人情報検索も可能です。
求人数が多く、U・Iターン希望者への求人情報提供、就職活動に役立つ無料セミナーなど、総合的な雇用サービスを無償で利用できます。
気になる求人の応募状況を確認しながら検討でき、応募先への最初の連絡は担当者が行ってくれるため、応募への心理的ハードルが低く、求職活動に踏み出しやすいのが特徴です。
マザーズハローワークは、仕事と子育てを両立したい方や、出産や介護などでブランクがある方を対象に、ライフスタイルに合わせた支援を行う施設です。子育て中でなくても利用できるため、積極的に活用しましょう。
(厚生労働省|ハローワーク)
2.求人情報誌・求人サイト
求人情報誌や求人サイトも、積極的に利用したいサービスです。提供されている情報の中から、好みの求人を見つけて自分で応募します。
雇用形態や時間帯など、条件に沿って絞り込めるシステムが整っているため、希望の条件に合った求人を見つけやすいのが特徴です。
求人サイトの中には、簡単な入力でエントリーできるフォーマットが用意されている場合もあり、企業へ直接応募するより手軽にアプローチできるのもメリットです。
また、無料で入手できるフリーペーパーや、新聞折込の地域情報誌などにも求人コーナーが見られます。
とくに、主婦向けの地域情報誌では、求める人物像や年齢層が近く、募集エリアが限定されるため、穴場の情報といえます。面接・採用のスピードも早くてスムーズでしょう。
3.転職エージェント
転職エージェントは、担当のアドバイザーのサポートを受けて転職活動を行うサービスです。あなたの希望に合った求人を紹介してもらえるほか、応募や面接の指導などにも対応しています。
結婚前に働いた経験、家事や育児で得た強みを整理し、キャリアの活かし方を一緒に考えてもらえるのは心強いですね。
年代や業種など、分野に特化した転職エージェントも多くあるため、いくつか登録してみるのをおすすめします。
4.人材派遣会社
人材派遣会社は、派遣スタッフとして仕事の紹介や開始までのサポートを行うサービスです。人材派遣の契約形態のうち、利用しやすい形態は以下の2種類です。
- 登録型派遣
- 紹介予定派遣
ひとつは「登録型派遣」です。通常、雇用契約を結ぶのは派遣会社で、働く期間には定めがあります。就業中の指揮・命令は派遣先企業から受けますが、給与は派遣会社から支払われます。
もうひとつは「紹介予定派遣」で、派遣スタッフとして決められた期間働いたのち、派遣先に直接雇用されることを前提としたものです。
紹介予定派遣では、一定の期間後に正社員として就職する道があるため、40代で離婚する場合は紹介予定派遣の仕事を選ぶと将来の不安が軽減されるメリットがあります。
まとめ:仕事に直結する資格で経済的自立を目指そう!
40代専業主婦が離婚するためには、経済的な自立が必要です。
就職に繋がりやすく、長く続けられる資格を取得して、目指す生き方を実現しましょう。
就職先の見つけ方は複数あります。求人サイトなどのWeb上の情報は、常に最新の案件に更新されています。
希望の求人が見つからなくても、時間を置いてふたたび探すと新着求人が公開されていることもあるため、こまめなチェックがポイントです。
経済的に自立して、素敵な未来を叶えましょう。あなたの人生を応援しています!
ライター名:松野智恵
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